冬季は入浴事故にご注意！ 住設でヒートショック予防の提案を

まもなく1年でもっとも寒い「大寒」を迎えるが、この時期に気をつけたいのがヒートショックによる入浴事故だ。厚生労働省の人口動態統計によると、家庭の浴槽での溺死者数はここ数年5000人前後で推移。10年以上前の04年比では約1.7倍に増加しており、社会問題となっている。

ヒートショックとは、急激な温度変化が血圧を大きく変動させ身体に負担をかけることで、多くの日本の住宅では、冬場の入浴は暖かい居間から寒い廊下・脱衣所を経て浴槽で温まり、再び寒い脱衣所に出るという激しい温度差にさらされるため、心筋梗塞や脳出血、脳梗塞などの突然死に至る危険がひそんでいる。

前述の数字の約9割は65歳以上の高齢者。こういったシニア層が多く住む築20年以上の戸建て住宅は在来工法の浴室が多く、その約8割がヒートショックリスクの高まる「暖房のない浴室」であると東京ガスが15年の都市生活レポートで指摘している。

最近ではヒートショック対策機能を備えたさまざまな住設機器が登場。温度のバリアフリー化を実現し、「健康」「安全」を提供する商材の幅が広がっている。

【ヒートショック対策】 「STOP！ ヒートショック」 東京ガスなど8社が啓発活動

近年、社会問題のひとつとして注目されはじめたヒートショックに関する正しい理解の浸透と対策を促進するため、「STOP！ ヒートショック」と名付けた啓発活動がこのほどスタートした。東京ガスが幹事となり、これに賛同したコロナ、セコム、TOTO、ノーリツ、パーパス、LIXIL、リンナイの計8社が参画。ポスターやリーフレットにより認知を広げ、一人でも多くリスクを回避できるよう働きかける。

同リーフレットでは、冬場の入浴事故と血圧の関係性を示し、ヒートショック対策として、

1. 湯はり時に浴室を暖める
2. 脱衣室も暖めておく
3. 湯温設定は41度以下に
4. お風呂前に水分を取る
5. 入浴前に家族に一声かける
6. かけ湯をして体を温めて入る
7. 入浴は10分以内

─の7つをポイントに挙げ、奨励している。

また、発信活動の一環で、日本気象協会などが運営する天気予報サイトtenki.jpで、「ヒートショック予報」や「クイズで学ぼう STOP！ ヒートショック」といったコンテンツを公開している。

管材新聞　2018年1月17日　第1726号より抜粋