癒しのトイレ研究会 トイレの安全対策など学会で発
公開日：
:
業界ニュース
TOTO、ダイキン工業など6社で構成する「癒しのトイレ研究会」は、11月21・22日両日に東京ビッグサイト会議棟で開催される「第46回日本医療福祉設備学会」で、トイレ離座センサーに関する最新研究成果を2件発表する。参加費は1万円（会員7000円、学生1000円）。概要は次の通り。
- 「転倒リスクのある患者を対象としたトイレ内安全対策の研究」▽日時＝11月22日12時～13時30分
- 「急性期病院におけるトイレでの転倒対策に関する研究」▽日時＝同21日13時40分～14時30分
この研究内容については、同研究会の研究誌「病院と福祉のトイレ2017」にも掲載されている。
管材新聞 2017年11月1日 第1719号より抜粋
PC
最後までお読み頂き誠にありがとうございます。
お手間でなければぜひ本記事のご紹介をお願いします。関連記事
-
-
昨年のエアコン国内出荷家庭、業務用とも不振
2015年のルームエアコン（家庭用エアコン）の国内出荷台数は前年比4.7減と、14年（5.7％減）に
-
-
鶴見製作所 ツルミ簡易止水装置OMK型「おうちまもるくん」
近年、地球温暖化、ヒートアイランド現象によるゲリラ豪雨により、コンビニ等に代表される店舗の防水処置を
-
-
パナソニック エアコン用電設資材など値上げ
パナソニック株式会社 エコソリューションズ社は、原材料価格高騰などの影響により19年1月1日から電設
-
-
来年度建設投資 前年度水準を維持
2018年度の建設投資額は17年度（見通し）比0.1％増加するという予測が出された。建設経済研究所が
-
-
国交省 公共工事労務単価 平均4.1％引き上げ 7年連続の上昇 配管工は4.2％上昇
国土交通省はこのほど、3月から適用の公共工事設計労務単価を全職種加重平均（1万9392円）で昨年3月
-
-
6月新設住宅着工、6ヶ月ぶり減 持家・貸家増続くも分譲住宅が15％減
国土交通省が発表した6月の新設住宅着工戸数は、前年同月比2.5％減（6ヶ月ぶり減）の8万5953戸と
-
-
15年度フロン再生 量は約965トン
環境、経済産業両省は「フロン排出抑制法」（略称）に基づく2015年度のフロン類の再生・破壊状況をとり
-
-
建機需要予測 17年度2兆1165億円、9％増 旧型機更新需要で国内増 18年度2兆781万円、2％減
日本建設機械工業会（建機工）はこのほど、建設機械需要の2017年度および18年度予測をまとめ
-
-
配管工は0.4％不足 8職種全体傾向は53ヶ月連続不足 11月の建設労働需給
国土交通省がまとめた昨年11月の建設労働需給調査結果によると、配管工は前月（0.3％不足）から不足幅
-
-
WSP小径管部会 会員社製品の総合カタログ発行
日本水道鋼管協会小径管部会はこのほど、会員社の個別パンフレットを集約した総合カタログ「日本水道鋼管協
PC
