16年度ポンプ受注 省エネ志で4.3％増 官需・外需も堅調維持

日本産業機械工業会（産機工）はこのほど、2016年度の産業機械受注見通しを発表し、ポンプ受注について前年度比4.3％増を予測した。省エネに牽引された民間需要が堅調に推移するほか、官公需や外需も増加するとみている。産業機械全体では内需が緩やかな回復基調を維持、外需は新興国向けが増加し同4.6％増と2年ぶりに増加する見通しだ。

産機工の16年度受注見通しによると、ポンプの内需は前年度比5.0％増の2699億500万円。社会インフラの修繕・更新などで官公需が底固く推移するとともに、民需もトップランナーモータを採用した省エネ製品などへの更新需要が継続するとみて増加を見込む。

外需は2.5％増の1032億9400万円。原油価格の低迷などが懸念されるものの、インフラ整備や発電・化学プラントなどでの需要増が続くとみて増加を見込む。
この結果、16年度のポンプ受注は内外需合わせて4.3％増の3731億9900万円を見通している。

産業機械全体では、内外需合計で4.6％増、2年ぶりの増加で5兆7289億円を見込んでいる。内需は民需を中心とした緩やかな回復基調を維持するとみられ、3.1％増の3兆7319億円。民需は企業の収益環境が改善し設備投資意欲が高まることで、老朽化設備の更新や省エネ・省力化投資などが増加していくとみられる。前年度まで高水準だった発電関連の受注については前年度に比べ伸びが鈍化すると見込んでいる。官公需については、インフラの老朽化対策に加え、オリンピック関連の事業も始動するとみられ、前年度を若干上回ると見込んでいる。

外需は7.4％増の1兆9970億4700万円。資源価格低迷、中国はじめ新興国経済の減速などの不安要素はあるが、石油化学や金属精錬などの下流分野に少なからぬ動きがあり、新興国を中心にエネルギー・環境関連などの社会インフラ整備関連需要が高まっていると思われる。

管材新聞　2016年4月6日　第1662号より抜粋