学校のトイレ、6割がまだ和式

「学校で児童・生徒のために改善が必要と思われるのはどこですか?」の問いに、学校教職員の59%、自治体の73%が「トイレ」と答え、2位以下を大きく引き離し、学校設備ではトイレの改善が最優先課題であることが分かった。
これは、TOTOなどトイレ関連6社が96年に立ち上げた「学校のトイレ研究会」がアンケート調査した結果で、全国の公立小・中学校の教職員への調査は09年以来6年ぶり。
09年の時も教職員からの回答は、「校舎の耐震化」(38%)をおさえ、「トイレ」が51%で1位だったが、当時から8ポイント増加し、改善ニーズがさらに拡大していることがうかがえる。
自治体でも、6年前こそ「校舎の耐震化」(73%)に次いで「トイレ」(63%)が2位だったが、今回の調査では「トイレ」が10ポイント増加し、2位の「外壁」(47%)に20ポイント以上の差をつけ、ダントツの1位となってしまった。
この背景には、「いまだに学校のトイレでは59%が和式便器主体」という現実がある。全国各地の自治体や学校関係者の熱心な取組みにより09年の84%から減少しているものの、改修が追いついていないという実情が浮かび上がった。
この調査の詳細は、トイレ環境改善の遅れから小学生の間で便秘が増えていることや学校のトイレがどうあるべきかなどを小児外科医にインタビューした記事などとともに、同研究会が発行した「学校トイレの挑戦!2016」に掲載している。
管材新聞 2016年8月3日 第1674号より抜粋
PC
最後までお読み頂き誠にありがとうございます。
お手間でなければぜひ本記事のご紹介をお願いします。関連記事
-
-
17年度公共用水域水質
環境省はこのほど2017年度の公共用水域水質測定結果をまとめた。それによると、カドニウム、鉛、六価ク
-
-
配管工は0.3%不足 8職種全体傾向は50ヶ月連続不足
国土交通省がまとめた8月の建設労働需給調査結果によると、配管工は前月(0.3%不足)から横ばいの0.
-
-
15年度建設工事完工高 5年連続の増加 管工事業は2ケタ増
国土交通省がまとめた2015年度の「建設工事施工統計調査」結果によると、総合工事業、職別工事業、設備
-
-
19年度建機需要 今年度は5%増の2兆3709億円 来年度は過去最高水準へ
日本建設機械工業会(建機工)はこのほど、建設機械需要について2018年度の見込みと19年度予測を発表
-
-
阪急不動産 追加料金なしで選べる水回りメニュー 都心の分譲マンションに順次導入
阪急不動産は、近年の多様なニーズに応えるため、キッチン・洗面化粧台・ユニットバスについてライフスタイ
-
-
今年度設備投資計画 大企業で7年連続増加
日本政策投資銀行がこのほどまとめた大企業(資本金10億円以上)の全国設備投資計画調査結果(6月調査)
-
-
中小製造業の投資意欲 昨春より増大傾向
日本政策金融公庫(日本公庫)がこのほどまとめた中小製造業設備投資動向調査結果によると、2018年度に
-
-
クレアフォームジャパン パイプライン経年劣化の測定・評価ソフト発売
3Dスキャニング測定ソリューションと3Dエンジニアリングサービスの業界最大手、クレアフォーム(本社・
-
-
今年度上期 「土木建機」リース低調
リース事業協会がまとめた2018年度上期(4~9月)のリース取扱金額は2兆3628億円、前年同期比3
-
-
15年度下期 リフォーム受注、堅調さ取り戻す 管工事業は非住宅で大幅増
国土交通省がこのほどまとめた2015年度下半期(14年10月~15年3月)の建築物リフォーム・リニュ






