学校のトイレ、6割がまだ和式

「学校で児童・生徒のために改善が必要と思われるのはどこですか?」の問いに、学校教職員の59%、自治体の73%が「トイレ」と答え、2位以下を大きく引き離し、学校設備ではトイレの改善が最優先課題であることが分かった。
これは、TOTOなどトイレ関連6社が96年に立ち上げた「学校のトイレ研究会」がアンケート調査した結果で、全国の公立小・中学校の教職員への調査は09年以来6年ぶり。
09年の時も教職員からの回答は、「校舎の耐震化」(38%)をおさえ、「トイレ」が51%で1位だったが、当時から8ポイント増加し、改善ニーズがさらに拡大していることがうかがえる。
自治体でも、6年前こそ「校舎の耐震化」(73%)に次いで「トイレ」(63%)が2位だったが、今回の調査では「トイレ」が10ポイント増加し、2位の「外壁」(47%)に20ポイント以上の差をつけ、ダントツの1位となってしまった。
この背景には、「いまだに学校のトイレでは59%が和式便器主体」という現実がある。全国各地の自治体や学校関係者の熱心な取組みにより09年の84%から減少しているものの、改修が追いついていないという実情が浮かび上がった。
この調査の詳細は、トイレ環境改善の遅れから小学生の間で便秘が増えていることや学校のトイレがどうあるべきかなどを小児外科医にインタビューした記事などとともに、同研究会が発行した「学校トイレの挑戦!2016」に掲載している。
管材新聞 2016年8月3日 第1674号より抜粋
PC
最後までお読み頂き誠にありがとうございます。
お手間でなければぜひ本記事のご紹介をお願いします。関連記事
-
-
今年度中小企業の設投計画 前年度と同水準維持
中小企業で2019年度に国内設備投資を計画(19当初計画)する企業の割合は、18年度の当初計画(18
-
-
平成30年度新設住宅着工、2カ年度ぶり増 持家・分譲住宅が増、貸家は減少
国土交通省が発表した平成30年度の新設住宅着工戸数は、前年度0.7%増(2カ年度ぶり増)の95万29
-
-
9月の東京地区管材景況 売上・粗利とも停滞続く 景況感やや上向く
東京管工機材商業協同組合はこのほど、9月の「管工機材商景況動向」を発表した。景況感は、「悪い」回答が
-
-
日商調べ 中小の設備投資意欲減退
日本商工会議所が5月の早期景気観測(LOBO)調査に付帯して会員中小企業に行った「2016年度設備投
-
-
水生活製作所 シャワーがGD賞
水生活製作所(旧社名早川バルブ製作所)の「ミストップ・リッチシャワー」が2017年度グッドデザイン賞
-
-
モノタロウ 総合カタログ秋号発刊「測定・測量用品編」を分冊
MonotaRO(モノタロウ)はこのほど、顧客向け商品カタログ『間接資材総合カタログ REDBOOK
-
-
18年設備工事受注 民間、官公庁とも堅調 管工事は3.6%増加
国土交通省がこのほどまとめた2018年(1~12月)の設備工事3業種(電気・管・計装工事の各主要20
-
-
LIXILの子会社が破綻 債務保証は330億円
建築材料・住宅設備機器の最大手LIXILは、中国の子会社が破綻したことで、債務保証330億円
-
-
TOTO 『iFプロダクトデザイン賞』3年連続受賞
独『レッドドット・デザイン賞』も受賞しました。 TOTOのウォシュレット一体形便器「Neore
-
-
17年度リフォーム 少・高額の両極化 「住設の変更」多い
住宅リフォーム推進協議会(リ推協)はこのほど、2017年度住宅リフォーム実例調査の結果を公表し、工事






