〈日邦バルブ①〉日邦バルブ135周年
日邦バルブ(本社・長野県松本市、社長菅原博氏)は創業135周年を超えた。
明治16年に、初代中村弥門次が銅屋(あかがねや)を創業、製糸用カランを製造販売したことに始まる。大正中期になって近代水道が敷設されるに従い、水道用分水栓・止水栓・寒冷地用水抜き不凍栓の生産に携わるようになった。
昭和40年には業界初の日本水道協会検査工場となり、JWWA規格品の普及につとめるとともに、同社オリジナル商品を数多く開発、我が国水道事業の発展に貢献してきた。現在では次世代経営者層により「NEXT NIPPOビジョン」と称し、夢のある企業を目指した、様々な取り組みを行っている。
「技術の日邦バルブ」を自負する基本姿勢はニーズを先取りする開発力の重視と素材から製品までの一貫した自社製造体制にある。平成15年には鉛の新浸出基準をクリアした鉛レス青銅合金「セイフアロイ」を業界に先駆け開発、人に優しく環境に配慮した素材として全ての製品に使用されている。
ライフスタイルの変化に対応しながら新しいバルブの開発に努め、水道界へのボールバルブの導入や安全・安心を確保する逆流防止器具の普及、ユニバーサルデザインとして評価の高い「イマジナ」や遠隔自動不凍栓「コーラーズ」の開発、高層住宅における新給水システムの提案など常に挑戦の歴史を重ね、欧米との技術提携による漏水防止用金具の普及など製品分野はより多彩に、より豊かに広がっている。
松本工場と北海道工場を生産拠点に「より良い製品を・より安く・よりタイムリーに」を常に追い求め、多品種少量生産の即納態勢を確立して、全国の水道事業に供給している。
同社は時代の流れをしなやかに感じ取る。目標に向かって、ダイナミックに動く。これからも積極果敢なチャレンジを続けていく。
管材新聞 2019年9月26日 第1785号より抜粋
PC
最後までお読み頂き誠にありがとうございます。
お手間でなければぜひ本記事のご紹介をお願いします。関連記事
-
-
15年上半期工場立地 件数、面積とも減少
2015年上半期(1~6月期)の「製造業等」の全国工場立地件数は前年同期比7%減、立地面積も12%減
-
-
18年度末下水道普及率 全国平均79.3%
国土交通省がまとめた2018年度末(19年3月末)の全国下水道処理人口普及率は、前年度末比0.5ポイ
-
-
キッツ・東亜バルブエンジニアリングが資本業務提携
キッツと東亜バルブエンジニアリングは12日、バルブ事業で資本業務提携を締結したと発表した。キッツ
-
-
今年度設備投資計画 大企業で8年連続増加
日本政策投資銀行がこのほどまとめた大企業(資本金10億円以上)の全国設備投資計画調査結果(6月調査)
-
-
18年設備工事受注 民間、官公庁とも堅調 管工事は3.6%増加
国土交通省がこのほどまとめた2018年(1~12月)の設備工事3業種(電気・管・計装工事の各主要20
-
-
18年上期工場立地件数は近年で最大 面積は1.5%減
経済産業省の工場立地動向調査(速報)で2018年上期(1~6月期)の「製造業等」の全国工場立地件数は
-
-
第11回トイレ川柳結果発表
TOTOは、7月から8月にかけて募集した「第11回トイレ川柳」の結果をこのほど発表。過去最高の応募総
-
-
アカギ 配管支持金具価格改定 11月出荷から20~30%
アカギ(本社・東京都中央区)はこのほど、11月出荷分から配管支持金具全般の価格改定(引き上げ)を実施
-
-
水道管の耐震適合率 17年度末 全国平均39.3%
厚生労働省がこのほどまとめた2017年度末(18年3月末)時点の水道管耐震適合率は、全国平均で39.
-
-
積水化学 環境・ライフラインカンパニー管轄の子会社統合 「東日本積水工業」設立
積水化学工業 環境・ライフラインカンパニーは4月2日、関東~東北エリアの生産拠点を再編し、100%出






