15年上期産業機械 ポンプ受注8％増加 内需微増、外需2ケタ増

日本産業機械工業会による2015年上期（1～6月）の産業機械受注状況調査結果で、ポンプは前年同期比8％増の1702億3200万円となった。民間需要は製造業向けと非製造業向けが約2割増だった一方、官公需が減少し、内需全体では2％の伸びにとどまったが、外需の27％増の影響で前年同期実績を上回った。圧縮機は7％減少し、送風機は3％増だった。

ポンプ需要を部門別にみると、民需は前年同期比19％増の486億9500万円だった。うち、製造業は22％増の136億7700万円、非製造業は18％増の350億1800万円だった。民間製造業の主要需要部門では石油・石炭製品工業が30％増の14億4700万円、鉄鋼業が113％増（約2.1倍）の30億9000万円、食品工業が64％増の5億7200万円、情報通信機械業が43％増の20億200万円といずれも伸び、化学工業（20億7400万円、3％減）の落ち込みをカバーした。
民間非製造業は、電力業が41％増の99億2200万円、その他非製造業が25％増の134億2200万円と伸び、卸・小売業（107億6700万円）の落ち込みが1％減にとどまり18％の伸びだった。建設業は20％増の4億2500万円だった。

官公需は国家公務が42％減の61億3500万円、地方公務が6％減の209億3400万円と低調で、運輸業（19％減、1億4900万円）も減少しており、防衛省（488％増、6倍弱、3億4700万円）とその他官公需（355％増、68億2000万円）ではカバーできず全体では10％減の343億8500万円に落ち込んだ。

なお、産業機械全体の14年上期の受注高は3兆767億5500万円で前年同期比9％増だった。

管材新聞　2015年9月16日　第1642号より抜粋