16年ポンプ7.5％減 民需微増も官公需低迷 外需は大幅減少

日本産業機械工業会がまとめた2016年（1～12月）の「産業機械受注状況調査」によると、ポンプの受注額は、前年比7.5％減の3409億7900万円と低迷した。内需は、民需製造業・非製造業が微増したものの、官公需が振るわなかった。外需は26.3％の大幅減少となった。産業機械全体では2年ぶりに増加した。

ポンプ受注を需要部門別にみると、民需は0.9％増の967億3100万円だった。製造業は1.7％増の273億5000万円、非製造業が0.7％増の693億8100万円だった。

官公需は3.7％減の952億6500万円、代理店は2.5％増の739億3600万円。

民需と官公需、代理店を合わせた内需合計は、0.4％減の2659億3200万円。

外需は26.3％の大幅減少で、750億4700万円にとどまり、ポンプ全体では3409億7900万円と7.5％の減少であった。

業種別のポンプ受注動向をみると、民間製造業で増加したのは17業種中10業種。受注額が大きい業種では化学工業向けが2.7％増、石油・石炭向けが12.8％増、情報通信機械業向けが8.3％減、鉄鋼業向けが12.4％減だった。

民間非製造業は受注額が大きい電力業向けが0.4％増の小幅な伸びにとどまった。卸・小売業向け1.0％減だったが、運輸業向けが42.1％増で全体では0.7％増だった。建設業向けは16.2％減増（6億9700万円）だった。

一方、ポンプを含む産業機械全体の受注額は、3.5％増の5兆6089億3900万円で、2年ぶりに増加した。12機種中、増加3機種（「ボイラ・原動機」「化学機械」「その他」）、減少9機種だった。

内需は11.7％増の3兆9126億9700万円。内訳は、民需が8.7％増（製造業向けが2.6％増、非製造業向けが13.7％増）、官公需が28.3％増、代理店向けが4.5％増。

内需では4機種が増加し「ボイラ・原動機」（16.8％増）、「化学機械」（15.7％増）、「タンク」（5.8％増）、「プラスチック加工機械」（1.32％増）、「その他機械」（20.6％増）。減少8機種は「鉱山機械」（37.8％増）、「ポンプ」（0.4％減）、「圧縮機」（0.2％減）、「送風機」（2.5％減）、「運搬機械」（7.5％減）、「変速機」（7.5％減）、「金属加工機械」（14.4％減）。

外需は中東、ヨーロッパ、南アメリカ、オセアニア、ロシア・東欧が減少し11.5％減の1兆6962億4200万円。

外需を機種別にみると、増加機種は「その他機械」（3.8％増）のみ。ほか11機種とも減少した。

管材新聞　2017年3月1日　第1695号より抜粋