〈日邦バルブ①〉日邦バルブ135周年
日邦バルブ(本社・長野県松本市、社長菅原博氏)は創業135周年を超えた。
明治16年に、初代中村弥門次が銅屋(あかがねや)を創業、製糸用カランを製造販売したことに始まる。大正中期になって近代水道が敷設されるに従い、水道用分水栓・止水栓・寒冷地用水抜き不凍栓の生産に携わるようになった。
昭和40年には業界初の日本水道協会検査工場となり、JWWA規格品の普及につとめるとともに、同社オリジナル商品を数多く開発、我が国水道事業の発展に貢献してきた。現在では次世代経営者層により「NEXT NIPPOビジョン」と称し、夢のある企業を目指した、様々な取り組みを行っている。
「技術の日邦バルブ」を自負する基本姿勢はニーズを先取りする開発力の重視と素材から製品までの一貫した自社製造体制にある。平成15年には鉛の新浸出基準をクリアした鉛レス青銅合金「セイフアロイ」を業界に先駆け開発、人に優しく環境に配慮した素材として全ての製品に使用されている。
ライフスタイルの変化に対応しながら新しいバルブの開発に努め、水道界へのボールバルブの導入や安全・安心を確保する逆流防止器具の普及、ユニバーサルデザインとして評価の高い「イマジナ」や遠隔自動不凍栓「コーラーズ」の開発、高層住宅における新給水システムの提案など常に挑戦の歴史を重ね、欧米との技術提携による漏水防止用金具の普及など製品分野はより多彩に、より豊かに広がっている。
松本工場と北海道工場を生産拠点に「より良い製品を・より安く・よりタイムリーに」を常に追い求め、多品種少量生産の即納態勢を確立して、全国の水道事業に供給している。
同社は時代の流れをしなやかに感じ取る。目標に向かって、ダイナミックに動く。これからも積極果敢なチャレンジを続けていく。
管材新聞 2019年9月26日 第1785号より抜粋
PC
最後までお読み頂き誠にありがとうございます。
お手間でなければぜひ本記事のご紹介をお願いします。関連記事
-
-
NTN 既存の水路に簡単設置できる小水力発電 12月発売へ
NTNは、福島県須賀川市の新安積疏水で今年6月から9月の3か月間にわたって実施していた新開発
-
-
2015年2月の建設労働需給 配管工は0.4%不足 8職種全体傾向は44カ月連続不足
国土交通省がまとめた2015年2月の建設労働需給調査結果によると、配管工は前月(0.8%不足)から0
-
-
2014年度産業機械 ポンプ受注0.3%増 内需0.7%減、外需3.2%増 産業機械全体では2年連続増
日本産業機械工業会がまとめた2014(平成26)年度の「産業機械受注状況調査」によると、ポンプの受注
-
-
TY熊本コラボSR 5月28日オープン
平成28年熊本地震で開設(4月16日)を延期していたTOTOと、YKK APによる「TY熊本コラボレ
-
-
今年度設備投資計画 大企業で7年連続増加
日本政策投資銀行がこのほどまとめた大企業(資本金10億円以上)の全国設備投資計画調査結果(6月調査)
-
-
17年度末 建設許可業者数微減 管工事業は2年連続増
国土交通省がこのほど公表した2017年度末(18年3月末)の建設業許可業者数は前年度末比0.1%減と
-
-
水道管の耐震化 14年度末 全国平均36%
厚生労働省がこのほどまとめた2014年度末(15年3月末)時点の水道管耐震適合率は全国平均で36.0
-
-
モノタロウと住友商事 中国でMROネット通販開始
MonotaRO(モノタロウ)と住友商事は、中国で事業者向け産業用間接資材のインターネットによる通信
-
-
冬季は入浴事故にご注意! 住設でヒートショック予防の提案を
まもなく1年でもっとも寒い「大寒」を迎えるが、この時期に気をつけたいのがヒートショックによる入浴事故
-
-
建機需要予測 17年度2兆1165億円、9%増 旧型機更新需要で国内増 18年度2兆781万円、2%減
日本建設機械工業会(建機工)はこのほど、建設機械需要の2017年度および18年度予測をまとめ