25年の空調機器市場 16年比22％増へ

総合マーケティングビジネスの富士経済はこのほど、冷媒規制が一段と強化されることにより新たな対応が必要となるヒートポンプ機器を中心に、空調・給湯機器の市場を調査し、報告書「ヒートポンプ 温水・空調市場の現状と将来展望 2017」としてまとめた。

それによると、2025年の市場規模は、空調機器で16年比21.9％増の8兆8552億円、給湯機器で同18.6％増の1兆9250億円になる見通しとしている。

16年の空調機器市場は7兆2627億円。ルームエアコン、パッケージエアコン／ビル用マルチエアコンなどがけん引した。中国は需要の伸びが鈍化しつつあるものの、インドや東南アジアなど新興国の旺盛な需要が続き、25年の市場規模は16年比22％増が予測されとしている。

一方の給湯機器市場は16年で1兆6234億円となった。住宅向け給湯機器が燃焼式では貯湯式から瞬間式へ、電気式では電気温水器からヒートポンプ式給湯機へ移行しており、熱源を問わず高効率機器への需要が高まっている。今後、住宅向け、業務・産業向けを問わず、需要の中心となる中国で中流層以上の需要を獲得していることや、欧州で省エネ機器導入推進の政策が行われていることもあり、ヒートポンプ機器の伸びが期待されるとしている。

冷凍・冷蔵機器、輸送関連を加えた全体市場は16年で13兆4031億円、25年には16年比18.7％増の15兆9147億円が予測されるとしている。

管材新聞　2017年7月5日　第1707号より抜粋