TOTOなど4社 SOFCに関する合弁会社設立で合意

森村グループ4社(ノリタケカンパニーリミテド=名古屋市、TOTO=福岡県北九州市、日本ガイシ=名古屋市、日本特殊陶業=名古屋市)は3月4日、固体酸化物形燃料電池(SOFC。Solid Oxide Fuel Cell)に関する合弁会社設立についての基本合意書を締結し、具体的に検討を進めることに合意したと発表した。
4社によると、SOFCは、4社それぞれが技術を有するセラミックスを中心材料とした燃料電池で、環境負荷が少なく小規模でも高効率な発電システムを実現できる可能性を有し、エネルギーや環境などの課題解決の手段として期待されている。一方、セラミックスを中心材料とした高温の反応性雰囲気での動作など技術的難易度が高く、低コスト化と高耐久化が商品化・実用化に向けた主な課題であり、寿命評価やその対応技術の研究開発には長時間を要し、事業化に至るまでには相応の労力とコストが必要としている。4社はこれを踏まえ、各社が取り組んできたSOFC関連技術を融合・結集してSOFCの実用化に向けた取り組みを加速するとしている。
合弁会社については、日本特殊陶業小牧工場(愛知県小牧市)に所在し、事業内容を「SOFCの研究・開発・製造・販売に係る事業」と定めたほかは協議中で、社名、代表者、資本金および出資比率などはいずれも未定。各社のSOFC関連技術担当者をどう組織するかなども含めて事業開始予定日の12月1日までに決定する。
同日会見した4社社長は、それぞれの技術・ノウハウの結集により社会に貢献できる製品の実用化を急ぎたいと意欲を示した。
管材新聞 2019年4月3日 第1769号より抜粋
PC
最後までお読み頂き誠にありがとうございます。
お手間でなければぜひ本記事のご紹介をお願いします。関連記事
-
-
25年の空調機器市場 16年比22%増へ
総合マーケティングビジネスの富士経済はこのほど、冷媒規制が一段と強化されることにより新たな対応が必要
-
-
阪急不動産 追加料金なしで選べる水回りメニュー 都心の分譲マンションに順次導入
阪急不動産は、近年の多様なニーズに応えるため、キッチン・洗面化粧台・ユニットバスについてライフスタイ
-
-
17年度末 建設許可業者数微減 管工事業は2年連続増
国土交通省がこのほど公表した2017年度末(18年3月末)の建設業許可業者数は前年度末比0.1%減と
-
-
16年度建機需要7%減の1兆8469億円 油圧ショベル落ち込み国内減、輸出もアジア・中国需要減
2016年度の建設機械需要は前年度比7%減の1兆8469億円にとどまることが日本建設機械工業会のまと
-
-
キッツ・東亜バルブエンジニアリングが資本業務提携
キッツと東亜バルブエンジニアリングは12日、バルブ事業で資本業務提携を締結したと発表した。キッツ
-
-
水道管の耐震適合率 16年度末 全国平均38.7%
厚生労働省がこのほどまとめた2016年度末(平成29年3月末)時点の水道管耐震適合率は全国平
-
-
【明治創業の100年企業が立ち上げた継手・バルブ・コックの国内初事業者向け通販サイト】 おかげさまで通販事業開始から丸10年を迎えることができました。
いつも当メディア、および通販サイト「配管部品.com」をご利用いただき、誠にありがとうございます。運
-
-
ノーリツ 「おふろといえば、ノーリツ」浸透へ 6月末までキャンペーン
ノーリツは、「おふろといえば、ノーリツ」という顧客想起の向上を図ることを目的に、6月末まで二つのキャ
-
-
大阪管材組合 組合員企業を対象に 採用向けHP作成
大阪管工機材商業協同組合(理事長久門龍明氏)では、人材確保委員会(委員長多田修三氏)が中心となり、組
-
-
15年度末 汚水処理普及率89.9% 大都市と地方の格差大
農林水産、国土交通、環境3省がこのほどまとめた汚水処理人口普及状況によると、2015年度末(今年3月






